DCIMは、企業の目的に沿って競争力を高めることを目的としています。 単にデータを集めてGUIで見やすくしただけの「台帳」ではないのです。 DCIMは集めたデータを様々なグラフやチャートで分析し、運用の効率化やコストダウンなどを図ると同時に、運用スタッフがより戦略的な業務に携わ

在宅ワークや在宅学習など、リモート化への動きが一気に進行したことで、データセンターの建設需要も堅調に伸びてきています。 負荷が増加するデータセンター、それに対し深刻さが増す人的リソース問題、その相反する課題に対し、海外のデータセンター事業者はどのように対処したのでしょうか？

昨年末12月28日に経済産業省が発行した、「日本国内のDXへの取り組みの現状を赤裸々に記した」このレポートの内容は、驚くべきものでした。レポートの内容では、ほんの一部の企業（5％）を除く大多数の国内企業ではおおむねDXが進んでいないことが分かります。

現在、データセンターは日々拡大が続いているわけですが、一方で、これら施設の運用に携わる人材の不足は年々深刻な問題になりつつあります。将来の運用人材の不足問題に備える為に、データセンターのインフラ運用の場面においても、30年前の運用をいよいよ変革しなければならない時期が来ています。

「日本企業が、複雑化・ブラックボックス化したレガシーシステムの問題を解決できず、デジタルトランスフォーメーションが実現されなければ、2025年以降に最大で12兆円／年の経済損失を生む可能性がある」このように経済産業省が提唱した「2025年の崖」問題は新型コロナに伴い加速しました。